ネットワーク分離環境のセキュアなデータ受け渡し製品
データブリッジ
USBメモリでも、中間サーバーでもない、 ネットワーク分離環境での新しいデータ転送のカタチ
データブリッジは、ネットワーク分離環境で安全かつ効率的にデータを受け渡します。
利用者の制御や流通時間の制御、ログの取得などができるので、
USBメモリやリンクケーブルなどと比較してもセキュリティ高く利用が可能です。
更に、ウイルスチェックやファイル無害化機能もご提供しています。
データブリッジで、不正な情報持ち出しを防止し、高いセキュリティ環境を維持してください。
製品詳細
「ネットワーク分離環境での、データの受け渡し」
その場面でよく利用されるのが、USBメモリやリンクケーブル、中間サーバーなどです。
しかし、それらは利便性が高い反面、リスクも伴います。
USBメモリはデータを不正に持ち出される可能性が、リンクケーブルはログ取得の課題、中間サーバーは導入時の設計に時間がかかり、また運用を含めたコストも大きくなりがちです。
NTTテクノクロス社の「データブリッジ」は、専用ソフトをインストールして、簡単な設定を行うだけで、ネットワーク分離間のファイル共有を、安全かつ効率的に実現します。
機器を受け取りインストールすれば、すぐに利用開始。
電源OFFやケーブルを抜くなどで、データが自動で消去されるので、データの不正な持ち出しを防ぎます。
また、利用者の制御や流通時間の制御、ログの取得などができるので、USBメモリやリンクケーブルなどと比較しても、セキュリティ高く利用が可能です。
さらに、ウイルスチェックやファイル無害化機能もご用意しています。
データブリッジで不正な情報持ち出しを防止し、高いセキュリティ環境の維持を実現します。
USB メモリでのデータ受け渡しは不安…
USBメモリを利用してデータを受け渡す時の不安を、データブリッジなら解決します。
送信端末と受信端末の間をUSBケーブルでデータブリッジに接続することで、接続している間だけデータを一方通行で渡すことが可能です。そのため、ネットワーク分離環境で、安全にファイル共有を実現します。
1つずつ確実にデータを受け渡す「手動タイプ」と、大量のファイル受け渡す場合に自動で転送できる「自動タイプ」の2種類があります。
さらに、ファイル自体からのウイルス感染を防止するためのVC（ウイルスチェック）オプションや、受け渡したいデータを無害化するファイル無害化オプション、それをあらかじめ定められた指定のフォルダに自動でデータを渡すことができます。
自治体や金融機関をはじめ、様々な業界のお客様に、分離ネットワーク環境での安全なデータ受け渡し方法としてご活用いただいています。
USBメモリ利用での課題
- USBメモリで機密データを受け渡す際に、情報漏えい・紛失・盗難のリスクがある
- 許可していない端末へのデータ転送は禁止したい
- 帳簿によるデータ送受信の履歴管理など、管理業務が煩雑である
データブリッジでの解決
- データは自動消去するためデータの流出リスクがない
- 接続する端末や人を制限、許可された端末や人以外の利用は不可
- データを渡した記録は自動で保存
管理業務効率化でさらなる効果も・・・！
外部記録媒体の管理を厳密に行うと膨大な工数がかかります。
例えば、利用内容を帳票に記載して上長に申請し、その後上司が承認。
それからデータの受け渡しを行い、上司がデータを確認。データの詳細報告を行い、再度上司が突き合わせを行い、データを削除してUSBメモリを返却…といったようにプロセスが多数。
データブリッジなら、これらのプロセスの大部分を削減することができます。
これで解決！データブリッジ３つの POINT
データブリッジは、ネットワーク分離環境で、セキュリティ高くファイル共有を実現します。
利用終了後、受け渡したファイルは機器から自動で消去されるため、不正な情報持ち出しを防止します。
POINT 1：データ自動消去 → 漏えいリスクの低減
「電源を抜く」「接続していたケーブルを抜く」などで、データブリッジ上のデータは自動消去されます。
USBメモリなどでは、利用後データの消し忘れから情報漏えいにつながることがあります。
データブリッジなら、利用後データを消去し忘れたとしても、電源OFFと同時にデータが消えるので、情報漏えいリスクを低減します。
また、あらかじめ設定していれば、一定の時間が経過したら、データを自動で機器から削除することも可能です。
POINT 2：送信ログの取得 → 不正利用を抑止
誰が、いつ、どのファイルを渡したのか、ログを取得しています。
受け渡しの記録を残しているので、万が一の際も、ログを参照し誰が渡したのか確認することができます。ログデータは、CSVとExcelの２つの方法からダウンロード可能。
集計データとしても管理者が活用することも可能です。
POINT 3：利用者の制御 → 不正流通を防止
あらかじめ利用者を登録しておけば、決められた人のみ利用させることができ、データを渡せる人や時間、ファイル名などを管理者が制限できます。
データの送信者だけではなく、受信者も制限することが可能です。
さらに利用時に認証を求めるなどで利用の制限をより強固に行うことができます。
また、ファイルの拡張子での制限やファイル名での制限など、細かな制御で意図しないファイルの流通を防止します。
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